CIS Critical Security Controlsは、サイバーセキュリティの実践、原則、防御行動の集合体です。CIS(Center for Internet Security)は、組織が現代のサイバーセキュリティのニーズを理解し、それを満たすためのフレームワークや基準を提供する団体で、CISが提供しています。
続きを読む日本企業におけるサイバー・レジリエンスについて
最近、サイバー・レジリエンスという言葉が新しいトレンドキーワード、もしくはセールストークとして活用されるようになってきました。
昨年末に、欧州サイバーレジリエンス法案が公表されたことも一因かもしれません。
欧州では悪意ある者にデジタル機器を勝手に利用させないを念頭に置いた法案ですが、その適用範囲が広く、また罰金も高額であるため大変話題になっています。
ロシアと仲良くしておくとマルウェアに感染しない?
最近、複数の異なるロシア系ハッカーが作成したと推測されているマルウェアやランサムウェアには、ロシアおよび同国と良好な関係にある周辺国の言語設定がなされている端末では感染せず、中断するコードが仕込まれていることが多い。とても興味深い傾向だ。
続きを読むPC Matic、「2023 CRN Partner Program Guide」で5つ星を獲得
サイバーセキュリティ・ソフトウェアに関して、適切なソリューションを見つけるのは非常に難しい作業です。特にMSP、再販業者、およびアフィリエイトは、多種多様な顧客に対応する必要があります。ソフトウェアの品質だけでなく、ベンダーとのパートナーシップも、提供されるソリューションに大きな役割を果たしますが、それは当然といえば当然です。
続きを読むサイバーセキュリティのためにマネージドサービスプロバイダー(MSP)を利用する理由
マネージド・サービス・プロバイダーに乗り換えるべき理由はたくさんあります。大多数の人や企業は、社内のITチームを使う代わりにマネージド・サービス・プロバイダーにITサービスを依頼することの利点について知っていますが、マネージド・サービス・プロバイダーがサイバーセキュリティの向上に役立つこともご存知でしょうか?
続きを読む国際配送が途絶える-英Royal Mailはどうすればランサムウェア攻撃を回避できたのか
2023年1月、英国の主要な郵便・宅配便会社であるRoyal Mailが、ロシアの支援を受けたランサムウェア集団LockBitによるランサムウェア攻撃により、すべての国際郵便・小包の配達を停止したことが報道されました。ロイヤルメールのCEOであるサイモン・トンプソンが確認したこの事件は、深刻なサービスの中断を引き起こし、企業や顧客は経済的な影響を感じることとなりました。
続きを読む重要な脆弱性に対応した新しいAndroidのアップデート
Googleは通常、既知の脆弱性、パッチ、どのような種類のマルウェアに対抗しているのかについて、常に口を閉ざしています。これは、ハッカーや他の悪意ある人たちがまだ見つけていないような重要な脆弱性を告知するのを避けることで、アンドロイドユーザーを守るためでもありますが、アンドロイドユーザーが自分の端末を安全に保つために必要なセキュリティアップデートに常に注意を払っているとは限らないということでもあります。
続きを読むAphroditeTechResultsを削除する方法
奇妙なポップアップや新しいタブが勝手に開いたり、ホームページや検索エンジンが不意に変わったりした場合、あなたのMacはAphroditeTechResultsに感染しているかもしれません。
AphroditeTechResults はアドウェアやブラウザー・ハイジャッカーの一種で、コンピュータに多くの性能低下を与え、更には害を与える可能性もあります。
続きを読むEMOTETの新しい亜種を守れている従来セキュリティソフトは、ほぼない
EMOTETの新しい亜種が2023年3月7日に発見されました。昔からよくあるWordやExcel形式の添付ファイルを含む電子メールを介して配布される悪名高いマルウェアです。
利用者が添付ファイルを開くとマクロによって文書ファイル内に含まれる悪意あるEmotetのdllがダウンロードされ実行される仕組みです。
EMOTETは実行されると端末内のメーラーからのメールアドレス収集や、悪名高い Cobalt Strike などのペイロードをダウンロードし、ランサムウェアなども含む今後の様々な被害を感染端末にもたらします。
雇用個人情報の盗難とは?
ID窃盗とは、住所、クレジットカード番号、社会保障番号などの個人情報を持ち出し、あなたの名前で詐欺的な取引を行うことで、多くのアメリカ人が既に知っていることです。しかし、個人情報の盗難に遭う可能性はそれだけではありません。実は、運が悪いと、雇用関係のID窃盗の被害者になる可能性もあります。
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