日本は北朝鮮から飛来する核ミサイルの驚異に曝されている。パソコンに悪さをするウイルスやランサムウェア、諜報ツールもこうしたミサイルと同じ日本にある危機だ。世界中で年間5億個ものウイルスが新規作成され配布されている昨今において、年間1億個前後の悪意のあるプログラムが日本に脅威を与えている。私たちはどのようにしたら良いのか考察してみたい。
北朝鮮から飛来する核ミサイルに対応するため、ミサイルを迎撃するためのシステムが国防上欠かせない。日本国民を守るために必須の防衛システムといえる。国産であれば性能もよさそうで国民としても安心できるが、いまそこにある驚異であるため時間をかけて開発することができない。ならばどうしたら良いのか。 日本は同盟関係を結んでいる国は米国しかない。軍事的な同盟も米国だけだ。このためミサイル防衛システムとしては、実験などにより実績があり、早期導入可能であれば同盟国製品を選択するのが「安い、早い、実績で安心」を得やすいのではないだろうか。
パソコン上で稼働するエンドポイント保護も同じだ。昔はマニアがウイルスを作成していた。腕試しやイタズラ目的だ。しかしインターポールで知られる国際刑事警察機構(ICPO)のサイバー犯罪専門部門が置かれ、民間人による検挙が活発になるとマニアが作成する数も減少している。変わりに急増しているのがインターポールの捜査範囲外である国家機関による諜報活動だ。現在、悪質なウイルスの9割以上が国家機関によって作成されている。余談だがインターポールは国家によるウイルスに対しての捜査権はない。
資金力、組織力、ウイルス作成のためのスーパーコンピュータ。マニアの能力を遥かに超えるサイバー兵器として現在は作られ目的をもって配布されている。OSやアプリケーションが抱える未知の脆弱性は数百万円から数億円で発見者から買い取り、目的とするパソコンへの侵入方法として利用している。
日本人としてパソコン上での悪質なウイルスから自分自身を守るために、北朝鮮製のセキュリティソフトを導入することは想定できるだろうか???
新聞を読み返してみて、日本の領土問題を抱えていたり、不法に領空・領海への侵犯を繰り返している国はどこか調べてみよう。またそれらの国の同盟国はどこか自分自身で調べてみよう。自分のセキュリティソフト開発国の国旗のデザインをみれば、どの国の同盟国なのかを発見することもできる。
日本と同盟関係を結んでいるのは、米国のみ。米国内で製造されているエンドポイントセキュリティ製品は、ひとつしかない。PC Maticのみだ。米国セキュリティ企業製品であっても、開発はインドやフィリピンでなされており、不正なコードが挿入されるリスクを完全に排除することはできない。現在他社製品で主要なブラックリスト方式であれば、諜報ツールを検知しなくすることも内部犯行によって容易に可能だ。なにしろ、米国セキュリティ企業であっても、米国を敵対視している国でも販売しているのだ。なぜその国での発売が許可されているのか相手の立場にたって良く考えて欲しい。たぶん、あなたの推論は正しいことだろう。
残念ながら物理的な破壊も含めたサイバー戦争は始まっている。サイバー攻撃で人命も失われている。ウイルスは軍隊が作成した兵器なのだ。
国家が作成するサイバー兵器を市民の力で無力化できたら、なんと素晴らしいことだろうか。兵器の無力化は平和への第一歩となる。PC Maticはチーム一丸となってお客様と共に、その日の実現に向けて全力を尽くしている。
2020年3月下旬時点で41カ月間、全てのPC Maticのお客様がウイルスなどに感染しない記録を更新中。
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